無料で求人を出す方法｜Indeed・求人ボックス・engageの使い分け
はじめて人を雇うとき、いきなり有料の求人広告を出すのは勇気がいります。実は、Indeed・求人ボックス・engage・ハローワークはいずれも無料で求人を掲載できる枠組みを持っていて、ひとり社長や個人事業主でもその日のうちに募集を出せます。この記事では、それぞれの違いと使い分け、掲載までの手順、そして「出したのに応募が来ない」ときに見直す順番をまとめます。
この記事の結論
- Indeed・求人ボックス・engage・ハローワークは、いずれも無料で求人を掲載できる仕組みがあり、法人でも個人事業主でも利用できます。
- まず作るべきは「自社の求人ページ」で、engageなどで作った採用ページをIndeedや求人ボックスに掲載・連携させると、無料枠でも露出を確保しやすくなります。
- 無料掲載は掲載順位が上がりにくいため、応募が来ないときは媒体を増やす前に、職種名・勤務地・給与の書き方を先に見直します。
そもそも「無料で求人を出す」とはどういう状態か
求人サービスには、大きく分けて「掲載自体にお金がかかるもの」と「掲載は無料で、目立たせたいときだけ有料になるもの」があります。Indeedや求人ボックスは後者で、無料の掲載枠に出したうえで、上位に表示させたい場合に有料オプションを使う、という構造になっています。つまり、お金をかけずに募集を開始すること自体はできます。
一方で、無料枠の求人は検索結果の中で有料の求人より目立ちにくくなることが一般的です。無料で出す＝応募が来ない、という意味ではありませんが、「出しただけで勝手に集まる」とは考えないほうが現実的です。書き方と受け皿を整えることが、費用の代わりになります。
なお、料金体系やオプションの名称は各社で変更されることがあります。有料化を検討する段階になったら、各社の公式サイトで最新の料金と条件を確認してください。
Indeed・求人ボックス・engage・ハローワークの違いと使い分け
Indeedと求人ボックスは、いわゆる「求人検索エンジン」です。自社サイトや他の求人サービスに載っている情報を集めて検索できるようにしているため、利用者の母数が大きく、職種と勤務地で探している人に届きやすいのが特徴です。直接投稿もできますし、自社の採用ページをクロール（収集）させる形で載せることもできます。
engageは、無料で自社の採用ページ（求人サイト）を作れるサービスです。作ったページがIndeedなどの検索エンジン側に連携される設計になっているため、「ページ作り」と「露出」をまとめて進めたい場合に向きます。ページのURLができるので、SNSや名刺、店頭の貼り紙からも誘導しやすくなります。
ハローワークは公的な職業紹介で、掲載に費用はかかりません。地域密着の採用や、助成金の要件としてハローワーク経由の募集が関わる場合には、選択肢から外さないほうがよいでしょう。助成金の要件は制度ごとに異なるため、該当しそうな場合は厚生労働省や都道府県労働局の資料、または社会保険労務士に確認してください。
迷ったときの順番はシンプルです。①まずengageなどで自社の採用ページを作る、②そのページをIndeed・求人ボックスに載る状態にする、③地域採用や助成金が関わるならハローワークにも出す。この3段階で、無料でできることはほぼ一巡します。
Indeedに無料で求人を出す手順（個人事業主でも可）
準備するものは、事業所の情報（屋号または会社名、所在地、電話番号、事業内容）、募集する仕事の内容、勤務地、勤務時間、給与の形態と金額の幅、応募の連絡先です。個人事業主でも、事業として人を雇うのであれば掲載を申し込めます。法人番号がない場合の扱いは登録画面の案内に従ってください。
手順としては、まずIndeedの採用企業向けのページからアカウントを作り、会社情報を登録します。次に求人の作成画面で、職種名・勤務地・雇用形態・給与・仕事内容・応募資格を入力し、応募方法（サイト上で応募を受け取るか、自社の応募フォームに飛ばすか）を選びます。最後に内容を確認して掲載を申し込むと、審査を経て公開されます。
掲載後に審査で差し戻される典型は、職種名に「急募」「未経験歓迎」などの募集条件を詰め込んでいる、給与の記載があいまい、同じ内容を複数投稿している、といったケースです。職種名は「Webデザイナー」「介護スタッフ（夜勤あり）」のように、仕事の中身が分かる言葉だけにするのが無難です。
なお、募集にあたっては性別・年齢・国籍などを理由に応募を制限する表現が制限される場合があります。「◯歳まで」といった記載は例外に当たるかどうかで扱いが変わることがあるため、迷う場合はハローワークや社会保険労務士に確認してください。
求人ボックスとengageの始め方と、載せ方のコツ
求人ボックスも、採用担当者向けの登録画面からアカウントを作り、事業所情報と求人情報を入力して掲載を申し込む流れです。無料の掲載枠があり、有料のクリック課金型オプションを後から足すこともできます。入力項目はIndeedと似ているので、一度原稿を作っておけば使い回せます。
engageは「求人を出す」というより「自社の採用サイトを作る」感覚に近いサービスです。テンプレートに沿って会社紹介、仕事内容、働く環境、募集要項を埋めると採用ページが公開され、応募の管理画面もそのまま使えます。採用ページのURLができると、Indeedや求人ボックス側からの流入先としても使えますし、応募者が会社名で検索したときの受け皿にもなります。
載せ方のコツは、3つのサービスで文面をそろえすぎないことです。検索エンジン側に出す文章は「職種・勤務地・給与・シフト」といった検索されやすい条件を前半に、自社の採用ページ側は「どんな会社で、誰と、何をするのか」を厚めに。応募者は条件で見つけて、ページで納得して応募します。
応募の受け取り方も先に決めておきます。メール1本で受けるのか、専用フォームを使うのか。返信が遅れると辞退につながりやすいので、通知が届くアドレスを担当者のスマートフォンでも見られるようにしておくと安心です。
応募が来ないときに見直す順番
無料掲載で応募が来ないとき、いきなり有料オプションに切り替えるのは早すぎます。まず見るのは職種名です。社内でしか通じない呼び方（「◯◯課アシスタント」など）になっていると検索に引っかかりません。求職者が入力しそうな言葉、たとえば「経理事務」「軽作業スタッフ」に置き換えます。
次に給与と勤務条件の書き方です。金額の幅が広すぎる、シフトの記載があいまい、残業や休日の情報がない、といった求人は比較検討の段階で外されやすくなります。分かっている範囲を具体的に書くほど、ミスマッチの応募も減ります。
3番目が仕事内容です。1日の流れ、任せたい範囲、入社後にどう覚えてもらうかを、箇条書きでよいので書き足します。ここまで整えても動きがない場合に、掲載枠の強化（有料オプション）や媒体の追加を検討する、という順番が費用対効果を考えやすい進め方です。
掲載してからの目安として、公開直後の数日と、1〜2週間経ったあとで表示回数や応募数を確認し、変化がなければ原稿を1か所だけ変えて様子を見る、という回し方が分かりやすいでしょう。複数を同時に変えると、何が効いたのか分からなくなります。
採用が決まったあとにやること（ここを忘れると後で困ります）
採用が決まったら、労働条件を書面（または本人が希望すれば電子交付）で明示するのが基本的な流れです。就業場所、業務内容、労働時間、休日、賃金、契約期間などを記載した労働条件通知書や雇用契約書を用意します。テンプレートは厚生労働省のサイトでも公開されています。
あわせて、社会保険・雇用保険の加入要否、給与計算と源泉徴収、労働者名簿や出勤簿といった法定帳簿の準備が発生します。ひとり社長がはじめて人を雇う場合、ここで一気に手続きが増えるので、求人を出す段階から並行して準備を進めておくと慌てずにすみます。
加入要件や手続きの期限は、勤務時間・雇用形態・事業の規模によって扱いが変わることがあります。自社がどれに当てはまるか判断に迷う場合は、社会保険労務士に確認すると安心です。給与計算や源泉徴収の処理については、顧問の税理士にあわせて相談してください。
よくある質問
個人事業主でもIndeedに無料で求人を出せますか。
事業として人を雇う目的であれば、個人事業主でも掲載を申し込めます。屋号・所在地・連絡先・仕事内容などを登録し、審査を経て公開される流れです。登録時に求められる情報は変わることがあるため、申込画面の案内に従ってください。
engageの採用にかかる費用はどのくらいですか。
engageは無料で採用ページを作成・公開できる仕組みを持ち、必要に応じて有料の機能を追加する形になっています。金額やプランの内容は変更されることがあるため、最新の料金は公式サイトで確認してください。
無料の求人掲載だけで採用できますか。
無料枠でも応募につながることはありますが、有料掲載より表示が目立ちにくい傾向があります。職種名・勤務地・給与の書き方を整え、複数のサービスとハローワークを併用したうえで、それでも動きがなければ有料の強化を検討する、という順番が現実的です。
求人票に「◯歳まで」「男性歓迎」と書いてもよいですか。
年齢や性別による募集の制限は法令で制限されている場合があり、例外に当たるかどうかで扱いが変わることがあります。掲載時に修正を求められることもあるため、表現に迷う場合はハローワークや社会保険労務士に確認してください。